挑戦する学生

国際NGOの活動に挑戦

法学部 / 岩田 庄平さん

大学1年次より大学の情報システム課の学生スタッフとして働く。その中で、学内の『ソフト無料提供サービス』の普及活動を展開。利用者を倍増させた手法について、大学教職員の教育能力や運営能力の向上を目指して毎年開催される「SPODフォーラム2017」のポスターセッションで発表。最優秀賞に選出される。3年次より、国際NGO「オイスカ・インターナショナル※1」の活動にインターンとして参加。アジア太平洋地域を中心とした人材育成事業に携わると共に、来日した各国の研修生の支援、交流活動を続けている。

Q.中京大学法学部を選んだ理由は?

高校時代は、人権問題や環境問題に関心があり、進学後は、積極的に社会との関わりをもつことで、大学生活を充実させたいと思っていました。法学部を選んだ理由は、社会で起こるあらゆる問題の解決には、必ず法に行き当たることを知ったからです。法という土台をしっかり学んだ上で、いろいろな活動をしながら自分のやりたいこと見つけていこうと考えていました。中京大学の法学部では「LPP※2」をはじめ、公務員や弁護士など法と深い関わりをもつ実務家の方々の講義が多く、学んだことを実践で活かす機会があると思い、進学先に選びました。

Q.法学部の学びの面白さはどんなところ?

法学部では、希望者は1年次からゼミに所属することができます。私は「台湾学」を専門とする先生のゼミを選択。日本統治時代の社会革新に関する研究が中心でした。その先生から、「法律とは、その国の国民のために定められたもの。だから、読んでいけば楽しいはずだ」と教えられました。その視点からいろいろな条文を眺めてみると、それぞれの条文の行間に実は、国民に対する愛情や、未来への希望が散りばめられていることに気づきました。それから、法学に向き合う姿勢が変わりました。

Q.社会と関わりをもつ活動として取り組んだことは?

まず、1年次から大学の情報センターの学生スタッフとして働きました。コンピュータ室の管理やパソコンのヘルプデスクが主な業務でしたが、その中で、大学の『ソフト無料提供サービス』がなかなか利用されていないことに気づき、その啓蒙活動に取り組みました。他の学生スタッフとポスターを作り、マニュアルの表現を工夫するなどして、1000人程だった利用者を1ヵ月で2倍に伸ばすことができました。また、ゼミ活動の一環として、高校生に対して法学の授業をする高大連携授業にも取り組みました。3年次には、活動領域を大学の外に広げようと考え、「国際法」の授業を通して感心をもった世界の人材育成と環境問題の解決を目指す国際NGO「オイスカ」の活動に挑戦しました。

Q.オイスカでの活動内容を教えてください

日本国内の研修センターで、アジア太平洋地域の途上国から青年を受け入れ、祖国の農業や産業を担う人材を育成しています。私はここで、各国の研究生に日本語を教えたり、交流しながら日本の文化を伝えたりする仕事をしています。活動期間中にはオイスカ中部日本研修センターが50周年を迎え、記念事業にも携わりました。私が担当したのは活動資金を集めるバザーで、研修生と一緒に売上げを目標の倍にまで伸ばすことができました。また、これを機に個人的なつきあいも深まりました。

Q.NGOの活動を通して得たものは?

各国研修生の方々は、自国の未来を自分が担っているという自覚と信念をもっていました。親しく接するようになればなるほど、家族や祖国のために生きる姿に感動させられることが増え、その度に自問自答しました。自分は何のために学び、活動しているのか。大学では、多くのことに取り組んできましたが、誰かの役に立ちたいという思いがあったからこそ、やりがいや喜びを実感しました。それを軸に、将来の進路を考えるようにもなりました。

Q.さまざまな活動は、その後どんな影響を与えましたか?

多様な経験によって視野が広がりました。「LPP」の授業を含め、普段出会えない人と接し、その人たちの思いや熱意に触れ、刺激を受けました。いろいろな世界を知り、人と会い、話をするのが楽しいと感じられるのも、これまでの経験のおかげかもしれません。だからこそ、自由に挑戦させてくれた大学には感謝しています。中京大学には、学生の挑戦を100%受け止めてくれる先生や職員の方々がいて、全力でバックアップしてくれました。社会に出てからも、挑戦し続けたいです。

※1 オイスカ・インターナショナル(本部:日本)は、「人々がさまざまな違いを乗り越えて共存し、自然と調和して生きる世界」を目指し1961年に設立された国際NGO。現在34の国と地域に組織をもち、有機循環型農業の普及や地域産業育成のための各種活動を展開。国内では、アジア太平洋の国々を中心とした人材育成事業を行っている。

※2  LPP(Legal Practice Program)…法実践プログラム
法についての知識と素養を実際に「使える場」を想定し、実務家(公務員・弁護士・NPO職員など)による先進的な授業を展開する選抜制プログラム。

2018年6月取材

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