挑戦する学生

「ぎふアジア映画祭※1」の企画・運営に挑戦

文学部 / 葛谷 春菜さん

大好きな映画や映像表現について学ぼうと、中京大学文学部言語表現学科に入学。3年次から始まるゼミでは、文学作品を映像で表現するユニークな創作活動に取り組む甘露ゼミに所属。同時期に「ぎふアジア映画祭」の市民スタッフ(ボランティア)としても活動。さらに3年次の秋にはニュージーランドでの短期留学に挑戦するなど、持ち前の好奇心と行動力を発揮し、将来の糧となる経験を重ねている。

Q.文学部言語表現学科を選んだ理由は?

高校のときに『レ・ミゼラブル』というミュージカル映画を観て、映画が大好きになりました。映画には物語や映像、音楽など表現のすべてがあります。その独特の世界で私たちは、別の人生を生きることができます。将来は、そんな映画に関わる仕事がしたいと思い、大学は映画や映像などさまざまな表現について学べるところを探しました。中京大学のオープンキャンパスにも参加し、そこで言語表現学科では映像や舞台など幅広い表現方法について学べることを知りました。特に、現在私が所属しているゼミの甘露先生が行っていた模擬授業の内容に興味をもち、ここで学びたいと強く思いました。

Q.そのゼミで取り組んだことは何ですか?

甘露ゼミの活動目標は、映画や広告、小説を材料に「コトバの力」を解明することです。表現されたものを見たり読んだりするだけでなく、実際に自分で創作することで、言葉に隠された作者の思いや仕掛けを探ります。具体的に取り組んだのは、「小説を分解して映像化する」こと。夏目漱石の『三四郎』を読み込み、自分が選んだシーンを映画化することに挑戦しました。時代背景を考えながら作者の思いを解釈し、シナリオやカット割りを考え、ゼミ生が協力し合って撮影、編集を行いました。満足できない部分も残りましたが、表現することの喜びやチームで作り上げる楽しさを実感することができました。

Q.映画祭の市民スタッフに応募した動機は?

私は高校のときからボランティアに参加し、大学でも1年次から、フェアトレード※2を広めるボランティアサークルに所属していました。しかし3年次に、先輩たちが就職活動などで活動を休止したため、次の活動テーマを探すことになりました。今度は、大好きな映画に関わる活動がしたいと思っていたところ、私の地元である岐阜で映画祭の市民ボランティアを募集していることを知りました。メジャーな映画祭ではありませんが、市民スタッフが作品の選定から運営まで幅広く関わり、長期的に活動できることから、いろいろな経験ができると考え、挑戦しました。

Q.映画祭での活動内容は?

まずは、上映映画の選定からスタートします。市民ボランティアが一人ずつ推薦作品を出し合い、映画会社に試写フィルムの提供を要請。すべての作品を全員で観て、感想を述べ合います。40名ほどの市民スタッフは年齢も職業も幅広く、最年長は80歳くらいの方もいらっしゃいました。私が最年少だったため、同世代の若い人に観てほしい作品という観点から選んでいきました。他にも、上映会当日の会場運営や関連イベントの企画、上映会当日に販売する物品の手配など、多くのことを経験しました。手づくりの映画祭という言葉がぴったりで、市民に長く愛されてきた理由が理解できました。

Q.市民スタッフの活動を通して得たものは?

市民スタッフは、度々海外の映画祭に参加されている方や、昔の映画について熱く語る年配の方など、私以上に映画好きの方がほとんど。映画との向き合い方はまちまちでしたが、感動によって人をつなぐ映画の力を感じることができました。また、上映会に足を運んでくださった市民の方々からも作品に関する感想や、スタッフへの感謝の言葉もいただきました。そのときは、満足感でいっぱいでした。大学の中にいては決して出会えない多くの人とつながる経験を通して、社会人の一員として生きる自信もつきました。

Q.今後の目標について教えてください

現在、就職活動中です。大学で培った「表現し、伝える力」を活かせるよう、視野を広げて活動しています。自分のセールスポイントは、好奇心と行動力。大学では学部の学びやゼミ以外にもボランティア活動や留学など、自分が興味をもったことにどんどん挑戦してきました。おかげで多くの人と出会い、世界を大きく広げることができました。社会に出てからも、この行動力を武器に、新しいことに挑戦し続けていきたいです。

※1 ぎふアジア映画祭:岐阜市が1978年にイタリア・フィレンツェ市と、1979年に中国・杭州市と友好姉妹都市の盟約を締結したことを契機に始まった文化紹介・交流を目的とした映像上映会が、市民と行政が連携して開催する映画祭に発展。市民ボランティアが作品の選定や運営に直接関わる手づくりの映画祭として高く評価されている。

※2 フェアトレード:途上国で作られた作物や製品を適正な価格で継続的に取引することによって、生産者の生活向上を支える仕組み。

2018年4月取材

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